経済は世界史から学べ!

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「消費増税」も「TPP」も歴史に学べ!人に話したくなる「ストーリーとしくみ」。円高、デフレ、バブル、恐慌、年金、財政破綻etc。歴史の流れを追うことで、「今」と「未来」が見えてくる!ビジネスパーソン必読!駿台予備校のカリスマ講師が教える「教養としての経済学」。

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「消費増税」も「TPP」も歴史に学べ!人に話したくなる「ストーリーとしくみ」。円高、デフレ、バブル、恐慌、年金、財政破綻etc。歴史の流れを追うことで、「今」と「未来」が見えてくる!ビジネスパーソン必読!駿台予備校のカリスマ講師が教える「教養としての経済学」。

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書籍の詳細
  • 書籍名: 経済は世界史から学べ!
  • 著者名: 茂木誠
  • eBookJapan発売日: 2013年12月13日
  • 出版社: ダイヤモンド社
  • 電子書籍のタイプ: リフロー型
  • ページ数: 485ページ
  • ファイルサイズ: 8.7MB
  • 関連ジャンル: 趣味・実用 ビジネス
  • 対応デバイス: WindowsMaciPhoneiPadAndroidブラウザ楽読み

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書店員のレビュー

 4月、桜の開花とともに約80万人の若者が社会人の仲間入りをしました。彼ら、彼女たちにぜひ手にとっていただきたい“社会人1年生のためのビジネス教科書”があります。駿台予備校で東大コースを中心に世界史を教えている茂木誠講師が2014年1月に出版、版を重ねて電子書籍にもなった『経済は世界史から学べ!』(ダイヤモンド社刊)です。カリスマ講師として受験テキストを数冊出版している著者がなぜ、経済についての一般書を書いたのか。その狙いについて著者は本書冒頭にこう書いています。〈私は予備校で、高校生や高卒生に「世界史」を教えています。模試ではそこそこの成績をとる学生に、たとえばこういう質問をしても、ほとんど答えられません。「デフレって説明できる?」「TPPって何?」「プラザ合意って何?」「どうして消費税を上げるの?」「サブプライムローンって知ってる?」 「デフレ」「TPP」といった言葉は、ニュースや新聞によく出てきますが、学校ではほとんど教えられていないようです。ネアンデルタール人や縄文時代について学ぶのもよいのですが、現代を生きる若者にとって、最低限必要な「教養としての経済学」が欠けていると感じます。こうやって、「経済のことをよく知らないまま大人になってしまった方」や「今さら聞けなくて困っている方」が、実はたくさんいらっしゃるのではないでしょうか?政治や社会に関するニュースと比較したときに、「経済ニュース」は非常に多くの予備知識──教養としての経済学を必要とします。たとえば、次のような新聞記事。“環太平洋経済連携協定(TPP)の米国との交渉で日本は関税をなくす品目の割合を示す自由化率を初めて90%台に乗せた。関税をなくしたことのない農産品や水産品なども一部は撤廃の対象に含めた。米国の求めに応える姿勢を見せて連携する狙いがある。だが、米国は日本を上回る自由化率案を示しており、妥結まで課題はなお山積している。”(『日本経済新聞』朝刊 2013年10月4日)なんとなくではありますが、「日本とアメリカの交渉は難航している」ということがわかります。しかし、この記事の真意を理解するには、「そもそも、TPPとは何なのか?」「日本は、農産品や水産品の関税をなくしたことがないのか?」「なぜアメリカは、日本に自由化を迫っているのか?」こうした知識が欠かせません。本書は、経済をより深く理解するために、歴史、つまり「物事の成り立ちから学ぶ」というアプローチをとったものです〉若い世代と直に接していて、彼らが「教養としての経済学」をあまりにも見つけていない、知らないことを痛感させられたことが、執筆のきっかけとなったというのです。そして出版から3か月がたった今もなお、本書がビジネス書の売れ行きランキングに顔を出していることからも、著者の狙いが読者の支持を得ていることがうかがえます。実際――「デフレ」をきちんと言葉で説明できる人がどれだけいるでしょうか。「TPP」を説明できますか?「プラザ合意」「サブプライムローン」をご存知ですか?もし即答できなければ、すぐに本書を読んでみてください。“社会人1年生のためのビジネス教科書”と先述しましたが、本書を手にとってほしいのは、会社員(OL)1年生だけではありません。「教養としての経済学」を十分に身につけずに社会の第一線に出てきてしまった多くの人たちにこそ、目を通してほしい必携ビジネス書といっても過言ではありません。経済用語、新語を並べてその意味内容を解説した書籍はそれこそ本屋さんの就活コーナーにいけば選ぶのが困るくらいに並んでいます。本書がそれら数多(あまた)の就活本と異なっているのは、世界史というストーリーのなかに経済の用語や時事的な問題・現象を位置づけ、その文脈の中で理解しようという姿勢で貫かれている点です。そこから丸暗記型の用語解説本からは得られない教養としての経済学が身についていくはず――著者はそう考えているようです。本書は現在の世界と日本経済が直面する問題別に「第1章 お金(1) 円・ドル・ユーロの成り立ち」「第2章 お金(2) 世界経済と国際通貨」「第3章 貿易 経済の自由化」「第4章 金融 投資とバブル」「第5章 財政 国家とお金」の5つの章に分けられ、各章はテーマごとに短くコンパクトながら歴史上の出来事と比較検討する解説でまとめられています。テーマはNo.1からNo.44までありますが、いずれも現在の日本や世界の経済が直面する課題や現象が取り上げられていて、著者が意図する入門書としてよく練られていると思います。たとえば今最も気がかりな経済テーマである「アベノミクス」については、見出しを「No.43 アベノミクスの世界史的意味」とした上で、著者はこう説明しています。〈「自民党をぶっ壊す!」と叫んだ小泉首相は、党内での権力闘争に勝利するため緊縮財政に転じ、田中派の権力基盤だった道路公団と郵政省の民営化を断行します。バブル崩壊後の日本で、橋本(引用者注:橋本龍太郎元首相)や小泉が公共事業削減などの新自由主義を採用したことは、デフレを長期化させました。病人がダイエットをするようなものです。何が正しいかは、状況によって変わるのです。リーマン・ショック以降、欧米諸国も長期のデフレに苦しみますが、デフレ下の新自由主義が逆効果になることを、「失われた20年」の日本が証明したわけです。2012年、「デフレ脱却」を掲げて政権を奪回した第2次安倍政権は、金融緩和と財政出動を同時に行なうケインズ主義的な経済政策――アベノミクスを打ち出しました。個人の経済活動の自由を最高の価値とする新自由主義は、欧米では「右派」と見なされます。一方、大きな政府が財政出動によって経済を活性化するケインズ主義は「左派」です。安倍内閣は経済政策的には左派政権ということになります。長い視野で考えれば、(1) 19世紀の古典的自由主義(古典派経済学) (2)1930年代、世界恐慌に始まるケインズ主義 (3)1980年代、ケインズ主義の限界から新自由主義(レーガノミクス) (4)2010年代、世界金融恐慌に始まる新ケインズ主義(アベノミクス) 日本で始まった実験の行方に、世界が注目しています〉アベノミクスについてはその実現性や景気へのプラスマイナスの議論にばかり目が奪われていましたが、経済政策の歴史的変遷の中にアベノミクスを置いてみると、その本質がより鮮明に浮かび上がってくるようです。うれしいことに、本書では経済学の専門的な用語はあまりでてきません。出てくる場合には平易な言葉で説明がついています。その意味で、経済学の本を初めて手に取る人も、改めて経済学を学び直そうという人にも、格好な入門書といっていいでしょう。ましてや、社会人1年生にとってはスマホに1冊の必携本です。(2014/4/4)
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