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業界地図 2017年版

全173業界・3500社を、『会社四季報』の記者が徹底解説! 業界規模、給与格差を図解。 ビジネス資料、就職活動、株式投資、業界研究の決定版! ●目次●業界地図の見方●これだけは押さえておこう『業界地図』のキーワード●日本の業界規模“トリまとめ”●業界で差がつく、日本人の給与●注目業界/1 財閥●2 国際紛争・宗教対立●3 人工知能●4 芸能プロダクション●5 育児・保育●6 国内宗教団体(新宗教)●7 東京五輪●8 自動運転●9 フィンテック●10 電力自由化●11 大学●12 VR●13 インバウンド●14 宇宙開発●15 再生医療●16 ゲーム●17 動画配信サービス●18 マイナンバー●19 IoT&ビッグデータ●20 ドローン●21 創薬ベンチャー●22 クラウド●自動車・機械/23 自動車(世界)●24 自動車(国内)●25 エコカー●26 自動車部品●27 2輪車●28 トラック●29 タイヤ●30 自転車●31 中古車・カー用品●32 航空機産業●33 建設機械●34 工作機械●35 ロボット・産業ロボ●36 プラントエンジニアリング●37 総合重機●38 鉄道車両●39 造船●エレクトロニクス機器/40 電機大手●41 白モノ・生活家電●42 テレビ●43 パソコン・タブレット●44 スマートフォン●45 デジタルカメラ●46 エアコン●47 複写機・プリンタ●48 ウエアラブル端末●49 医療機器●50 電子部品●51 半導体●52 液晶・有機ELパネル●53 リチウムイオン電池●54 太陽電池●55 EMS●56 半導体製造装置●情報通信・印刷・インターネット/57 eコマース●58 検索・ニュースアプリ●59 メッセンジャーアプリ●60 SNS●61 印刷●62 ITサービス●63 ソフトウエア●64 携帯販売代理店●65 携帯電話事業者●66 インターネット回線●資源・エネルギー・素材/67 発電所●68 電力・ガス●69 エネルギー・資源メジャー●70 再生可能エネルギー●71 水素エネルギー●72 紙・パルプ●73 鉄鋼●74 非鉄金属・電線●75 レアメタル・レアアース●76 炭素繊維●77 石油●78 化学●79 繊維●80 ガラス●81 セメント●金融・法人サービス/82 メガバンク●83 地方銀行●84 信用金庫・信用組合●85 クレジットカード・信販●86 グローバル金融●87 国際金融機関●88 投資ファンド●89 流通系・ネット銀行●90 消費者金融●91 証券●92 ネット証券/93 取引所●94 リース●95 生命保険●96 損害保険●97 日本郵政グループ●98 コンサルティング●99 弁護士事務所●100 監査法人●101 人材サービス●食品・農業/102 加工食品●103 食材(製糖、製粉、製油)●104 飲料●105 酒類●106 農業●107 漁業・水産●108 食肉●生活用品・嗜好品/109 医薬品●110 化粧品●111 トイレタリー●112 文房具・事務用品●113 玩具●114 時計・眼鏡・靴・宝飾品●115 たばこ●娯楽・エンタメ・メディア/116 レジャー・テーマパーク●117 旅行●118 ホテル●119 映画・アニメ●120 プロスポーツ●121 スポーツ・フィットネス●122 楽器●123 音楽●124 パチンコ・パチスロ・カジノ●125 放送・全国紙●126 出版・書店●127 広告●128 インターネット広告/129 イベント●130 グローバルメディア●建設・不動産/131 建設●132 不動産●133 戸建て住宅●134 マンション●135 不動産仲介/136 マンション管理●137 リフォーム・リノベーション●138 住宅設備●運輸・物流/139 空運●140 海運●141 陸運●142 JR●143 鉄道(民鉄)●144 タクシー●145 倉庫●流通・外食/146 コンビニエンスストア●147 スーパー●148 百貨店●149 ショッピングセンター●150 家具・インテリア・生活雑貨●151 ホームセンター・ディスカウントストア●152 ドラッグストア●153 家電量販店●154 通販・テレビ通販●155 アパレル(SPA、流通)●156 アパレル(メーカー系)●157 ファッションブランド●158 総合商社●159 専門商社●160 リサイクル・中古●161 外食●162 カフェ・スイーツ/163 中食●164 PB(プライベートブランド)●生活・公共サービス/165 中央省庁●166 独立行政法人●167 防衛●168 病院●169 警備●170 ウエディング●171 葬儀●172 教育・学習塾●173 介護●索引

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株式投資、就職、転職、仕事など用途多彩

1年に1回発行されていますが、本当に様々なシーンで活躍する本だと思います。1000円ですので、1ヶ月当たり83円でこれだけの情報を見ることができのは、コストパフォーマンスも最高の本だと思います。

株式投資をする際に基本の本(雑誌)として会社四季報がよく上げられますが、四季報を購入するんだったら、その前にこの本を先に購入することを強くお勧めします。四季報は証券口座を持つと無料で見ることができたりしますし、企業のHP行けば、決算書などで業績を確認することができます。

ある会社の株を購入するに当たり、その会社のことはそんな時間をかけずに調べることはできますが、その会社が行っている事業の業界全体について調べることになったら、膨大な時間と労力が必要になると思います。日本の企業のことだけだったらまだ何とか情報にたどりつけると思いますが、株を買おうと思っている企業がグローバルに展開している企業だった場合、海外のライバル会社の状況や市場のシェア、市場規模などを個人が一人で調べるとなったら、至難の技になってきます。

しかしこの本は、153もの業界を網羅しており、1ページまたは2ページでそれらの業界像を俯瞰することができるので、個人投資家の方は役に立つ、相当武器になる1冊だと思います。日本経済新聞などで、企業のニュースが出たときに、その業界はどうなっているかすぐ見ることができますので、非常に便利な1冊です。


就職、転職を考える際、業界全体が伸びているところから選ぶ人がいる一方で、好きな仕事、やりがいがありそう、給与がよいなどの理由を第一選択として考える人も多いと思います。前者の人たちはもちろんのこと、特に後者の人たちにとって、その会社が業界でどの位置にあるのか、業界はどういう状況にあるのかを事前に知っておくことは、面接の際に非常に有利ですし、、就職した後も役に立ってくる知識だと思います。

仕事上でも、取引先の業界動向を把握しておくことは必須ですし、新規の顧客を開拓する際や、新規事業を立ち上げる際も必須の情報だと思いますので、この本で業界の概要を取りあえず把握しておくことは、仕事をやって行く上でプラスにはなってもマイナスにはならないと思います。

おもしろいのは、中央省庁、国公立・私立大学、病院などの項目もありますので、国家公務員、大学職員、研究者、病院職員を検討している方も参考になるかもしれません。
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