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日本企業は新興国といかにつき合うか

【著者・敬称略】日産自動車代表取締役COO・志賀俊之/パナソニック社長・津賀一宏/コマツ会長・坂根正弘/ユニ・チャーム社長・高原豪久/長谷川慶太郎・国際エコノミスト/遠藤功・早稲田大学ビジネススクール教授/片山修・経済ジャーナリスト/上野泰也・みずほ証券チーフマーケットエコノミスト/福島香織・ジャーナリスト【まえがき抜粋】韓国企業の猛追に苦しみ、中国市場での反日デモに翻弄され、大手家電メーカーが軒並み巨額の赤字を計上する姿を見るにつけ、日本企業はもうダメなのではないかと、悲観した人は多いことでしょう。しかし、ほんとうにそうでしょうか。オピニオン誌『Voice』では、「日本企業の業績回復なくして、日本経済の復活なし」とのコンセプトで、企業経営者や有識者の方々に取材を進めてきました。そこから垣間見えたのは、先進国経済が足元から揺らぐなか、決死の覚悟で新興国市場に活路を求める日本企業の姿でした。

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